加藤 彰彦 (2001.3) 初婚タイミングに対する社会経済的地位の効果. 加藤 彰彦 (編)『家族生活についての全国調査 (NFR98) 報告書 No. 2-1: 家族形成のダイナミクス (Dynamics of family formation)』(日本家族社会学会 全国家族調査 (NFR) 研究会). 43-79

Bibliographical Information

Category:
NFRJ Publication
Number:
nfrj98_200101_2
Author:
加藤 彰彦 || Akihiko Kato
Date:
2001.3
Title:
初婚タイミングに対する社会経済的地位の効果 || Effect of Socioeconomic Status on the Transition to Marriage
Source:
加藤 彰彦 (編)『家族生活についての全国調査 (NFR98) 報告書 No. 2-1: 家族形成のダイナミクス (Dynamics of family formation)』(日本家族社会学会 全国家族調査 (NFR) 研究会)
Page:
43-79
URL:
:nfrj98_2001_pdf/1/043-079.pdf
Abstract:
本章は、初婚タイミングに対する社会経済的地位の効果について、これまでの代表的な理論研究および実証研究をレビューしたうえで、全国家族調査の個票データを用いて単変量的および多変量的分析を行った。
単変量的分析の結果、1951~70年出生コーホートでは、男女とも20代半ばまでは学歴の効果が強い(男女とも高学歴ほど結婚が遅い)が、20代後半以降は職業階層の効果が強まる(男性は高層の者ほど結婚が早く、女性は高層の者ほど遅い)ことが確認された。他方、1931~50年出生コーホートでは、男女とも20代半ばまでは高学歴ほど結婚が遅くなるが、20代後半以降は職業階層の効果が現れず、結果的に皆婚状況に近づくことが観察された。
多変量的分析では、「20代前半」、「20代後半」、「30代前半」の3つのモデルを設定し、学歴、初職の職業階層、出身階層、経済成長率を独立変数とするロジスティック回帰分析を行ったところ、単変量的分析と整合的な結果を得た。
経済成長率は総じて初婚確率を高める方向に働くことが確認された。この力は、男性では30代前半にもっとも強く、女性では20代後半にもっとも強い。言いかえれば、経済成長率が低下するほど、男性では30代前半の初婚確率が減少し、女性では20代後半の初婚確率が減少するということである。さらに、経済成長率と社会経済的地位変数の間には、交互作用効果が存在することが明らかになった。この交互作用効果は、社会経済的地位変数の効果を抑制・緩和する方向に働く。つまり、経済成長率が低下するほど、社会経済的地位の効果を和らげる交互作用効果が弱まって、社会階層の生の力が作動しはじめるのである。
Keywords:
未婚化・晩婚化,社会階層,経済成長,イベント・ヒストリー分析
Note:
Relation:
| nfrj98_200101 |
Dataset:
[NFRJ98]
Created: 2012-02-20. Updated: 2012-03-28.

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