加藤彰彦 (2005.5) 離婚の要因:家族構造・社会構造・経済成長. 熊谷 苑子, 大久保 孝治 (編)『コーホート比較による戦後日本の家族変動の研究: 全国調査「戦後日本の家族の歩み」(NFRJ-S01) 報告書 No.2』(日本家族社会学会 全国家族調査委員会). 77-90

Bibliographical Information

Category:
NFRJ Publication
Number:
nfrjs01_2005_7
Author:
加藤彰彦 || Akihiko KATO
Date:
2005.5
Title:
離婚の要因:家族構造・社会構造・経済成長 || Determinants of Divorce in Contemporary Japan: Family Structure, Social Stratification, and Economic Growth
Source:
熊谷 苑子, 大久保 孝治 (編)『コーホート比較による戦後日本の家族変動の研究: 全国調査「戦後日本の家族の歩み」(NFRJ-S01) 報告書 No.2』(日本家族社会学会 全国家族調査委員会) || KUMAGAI Sonoko, OHKUBO Takaji (eds.) NFRJ-S01 Report No. 2: Trails of families in post-War Japan (Japan Society of Family Sociology, NFRJ Committee)
Page:
77-90
URL:
:nfrjs01-2005_pdf/nfrjs01-2005kato1.pdf
Abstract:
本稿では、NFRJS01 の結婚・離婚歴データに対し、イベント・ヒストリー分析を行って戦後日本における離婚の要因を検討した。その結果、近年の離婚増加は、全体としてみれば、日本経済が高度成長から低成長・ゼロ成長へと転換していくなかで、社会階層要因が強く働くようになったことによりもたらされたこと、いいかえれば、経済成長には、結婚を不安定化させる社会階層の効果を緩和する効果があること、が明らかとなった。
ゼロ成長下では結婚を破綻させる諸要因の関連の構造は、家族のライフコースの局面によって異なっている。結婚5年以内の離婚は基本的に新生活への不適応が原因と考えられる。結婚5年以降は、妻の職業の効果が強くなり、妻の経済的自立による離婚という傾向が強まる。そして結婚10 年以降は、夫の職業階層が離婚の主因となる。ただしこれらの効果のうち、夫の職業に起因する効果は、年率6%程度の経済成長が持続すれば、その緩和効果によって消失する可能性が高い。
離婚を抑制する要因としては、子どもの存在が「夫婦の鎹」として働く。また、夫方親との同居が離婚を抑制する強い効果をもっていることも注目される。これは、逆にみれば核家族には離婚確率を高める効果があるということであり、核家族が有する脆弱性の問題を考えるうえで興味深い。
Keywords:
離婚,社会経済的地位,拡大家族,核家族
Note:
NCID=BA72185630. http://nfrj.org/nfrjs01_publishing.htm#NFRJS01_2005
Relation:
| nfrjs01_2005 |
Dataset:
[NFRJ-S01]
Created: 2012-02-20. Updated: 2012-03-28.

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